私がこの本を買った理由は、多くのアンケート調査結果が掲載されていることです。
ここ数年大学や教育に関する書物が多く出ています。大きく大別すると、「〜しなければ成らない」という概念論と、「他大学では〜している」という方法論をテーマにした書物が多いようです。
が、実際のところ何が正しいのか見分けがつきませんし、もし正しい方法があったとしても大学の状況によって形は変るものだと思います。
つまり、自大学に何が求められているのかという仮説をたて、それを満たす取り組みを行い、その取り組みが正しいかどうかを検証するというサイクルを繰り返す必要とするということです。このとき、この本の中にあるデータが、仮説を立てる上での助けとなるかもしれません。
この本は、読売新聞大阪本社が2001年に設置した「大学関西フォーラム」を通じておこなわれた、シンポジウム、懇話会、アンケート調査などに基づいて、大学の危機意識と、さまざまな改革の試みについてまとめたものとなっています。少子化に対応して財政難に悩む私立大学が、社会人を対象とする大学院改革をおこなったり、アジア太平洋の留学生を視野にいれた改革をおこなっているさまが丁寧に描かれているので、参考になる点も少なくないのではないかと思います。
